妊娠中に血液がんの診断を受けることは、患者さんとそのご家族にとって、言葉では言い尽くせない不安をもたらすものです。かつては、お母さんの治療と赤ちゃんの命、どちらかを優先し、どちらかを諦めるという苦渋の選択を迫られる場面も少なくありませんでした。
2026年にJCOで発表されたエキスパートオピニオンによれば、現在では「母体への最適な治療」と「胎児の健やかな発育」を高い次元で両立させることが可能になりつつあります。
キーポイント
- 多職種チーム（MDT）による全人的管理： 血液内科、産科、新生児科などの専門家が密に連携することで、母子双方の安全を高めます。
- 画像診断の進化： 全身拡散強調MRI（WB-DWI/MRI）の活用により、胎児を放射線曝露から守りながら正確な診断が可能です。
- 時期に応じた化学療法の安全性： 妊娠12週以降（第2・第3三半期）であれば、多くの疾患で標準治療の実施が可能です。
- NIPT（非侵襲的出生前検査）の限界： 血液がん患者さんの場合、腫瘍由来のDNAの影響でNIPTの結果が不正確になりやすいという点に注意が必要です。
多職種チームによる包括的な管理の重要性
妊娠中の血液がん治療において、非常に重要なのは、チームの力です。母体の生命を救うための強力な治療と、胎児を薬剤や放射線の影響から守ること、この真逆の目的を達成する必要があるからです。
そのため、血液内科医、産科医、新生児科医、放射線腫瘍医、麻酔科医、そして薬剤師からなる多職種チーム（MDT）による管理が必須となります。各科の専門知見を統合することで、母体への毒性、胎児への影響、そして出産後の長期的な健康までを見据えた治療計画が可能になります。
胎児を守るための画像診断：放射線曝露を最小限に抑える工夫
診断や病期（ステージ）分類において、画像診断は避けて通れません。妊娠中の大原則は「ALARA（合理的に達成可能な限り低く）」、すなわち胎児への放射線曝露を最小限に抑えることです。
現在、PET-CTの代替手段として確立されているのが、全身拡散強調MRI（WB-DWI/MRI）です。これは放射線を使用せず、さらにガドリニウム造影剤も必要としないため、胎児への安全性が高い手法です。リンパ腫や多発性骨髄腫において、PET-CTと同等の精度で病変を検出できることが示されています。
また、CT撮影時の対応にも注意が必要です。かつて行われていた腹部を鉛エプロンで覆う処置は、現在ではむしろ逆効果になる可能性があると考えられています。胎児が直接照射範囲にない場合、主な曝露の原因は母体内で反射する「散乱線」となります。鉛エプロンがあると、この散乱線がエプロンに跳ね返って胎児に向かってしまうほか、CT装置が遮蔽物を突き抜けようとして出力を自動的に上げてしまうリスクがあるためです。
なお、緊急時や合併症の診断でCTが必要な場合、現在の低浸透圧水溶性ヨード造影剤は新生児の甲状腺機能への影響が極めて低いことが分かっており、適切に管理された上での使用は安全と言えます。
化学療法と妊娠時期：器官形成期以降の安全性
化学療法を分子生物学的な視点から見ると、多くの薬剤は分子量が小さくタンパク結合も低いため、受動拡散によって胎盤を通過します。そのため、時期による使い分けが重要となります。
- 第1三半期（〜12週）： 重要な器官が形成されるこの時期の化学療法は、先天異常（催奇形性）のリスクが高いため、原則として避ける必要があります。
- 第2・第3三半期（13週以降）： この時期になると、多くの薬剤で先天異常のリスクは一般人口と同等まで低下します。
最新の指針に基づく薬剤の判断基準は以下の通りです。
- 使用可能： 12週以降の標準的化学療法、イマチニブ・ニロチニブ（12週以降）、レチノイド（12週以降）。
- リツキシマブの扱い： 胎児への能動輸送を担う受容体（FcRn）は妊娠14週頃まで機能しないため、初期の移行は限定的です。全期間を通じて使用可能とされていますが、後期に使用した場合は新生児に一時的なB細胞減少が起こる可能性があるため、出生後のモニタリングが必要です。
- 禁忌： 幹細胞移植、ヒ素製剤、メトトレキサート、CAR-T療法、サリドマイド等の免疫調節薬。これらは胎児への毒性が極めて強いため、妊娠中は禁忌となります。
治療を遅らせることによる母体の病状悪化は、胎児にとっても致命的なリスクとなります。適切な時期に治療を開始することが、結果として胎児を守ることにも繋がります。
主要な血液疾患別の管理アプローチ
疾患ごとに、母体の予後と胎児への影響を慎重に検討する必要があります。
- 急性白血病（AML/ALL）： 医療上の緊急事態ともいえる疾患となります。母体の救命のために、12週以降であれば非妊娠時と同等の強力な治療（AMLでの3+7療法など）を行うことが推奨されます。迅速な母体の病状コントロールこそが、死産や発育不全を防ぐ唯一の道であるという考え方が、現在の臨床現場では主流となっています。
- ホジキンリンパ腫（HL）： 比較的進行が緩やかな場合が多く、症状がなければ分娩後まで治療を待てることもあります。治療が必要な場合も、ABVD療法は第2三半期以降において高い安全性が確認されています。
- 非ホジキンリンパ腫（NHL）： アグレッシブなタイプにはR-CHOP療法が行われます。リツキシマブを含む多剤併用療法も、週数を考慮すれば可能です。
- 骨髄増殖性疾患（MPN）： 血栓症のリスクを管理するため、低用量アスピリンの服用が推奨されます。細胞を減らす治療が必要な場合は、インターフェロンアルファ（IFN-α）を使用し、血小板数やヘマトクリット値を非妊娠時と同様の目標範囲に制御することを目指します。
出産計画と産後のケア
産科的ケアにおいて重要なのは、NIPT（非侵襲的出生前検査）の結果に過度の信頼を置かないことです。血液がん患者さんでは、血液中に浮遊する腫瘍由来のDNAが干渉し、結果が「判定不能（inconclusive）」となるケースが多いため、超音波検査等による別のスクリーニングが推奨されます。
また、化学療法の最終投与から分娩までは、少なくとも3週間の間隔を空けることが強く推奨されます。これは、出産時に母子ともに骨髄抑制が起きている状態を避けるためです。
産後の母乳育児については、薬剤の半減期の5〜7倍の時間が経過していれば検討可能です。例えば、シクロホスファミドやカルボプラチンなどは投与後1〜3日で授乳の検討が可能であるというデータもあります。多くの薬剤において、投与終了から3週間以上空けての出産であれば、安全に授乳を開始できる可能性が高いと言えます。
さいごに
妊娠中の血液がんは、どちらかの命を諦めるという状況ではありません。多職種チームによる連携、放射線を避けた画像診断、そして妊娠週数に応じた適切な化学療法の選択により、母子の健康を守る標準治療が確立されつつあります。今後も医学的なエビデンスの蓄積により、より安全で効果的な方法が確立されていくことが期待されます。
